Friday, January 3, 2014

【従軍慰安婦像撤去の請願へのご協力のお願い】 Petition for the removal of a “comfort woman” statue in Nassau County, New York.




English post follows after the Japanese message.

昨年末12月23日に米国カリフォルニア州グレンデール市に設置された従軍慰安婦像の撤去を求めるホワイトハウスに向けた請願に、ご協力をお願いいたしましたが、こちらは10万人を超える方々の署名が集まりました。https://petitions.whitehouse.gov/petition/remove-offensive-state-glendale-ca-public-park/3zLr8dZh拡散、ご協力ありがとうございました。

一方で、同様の状況がニューヨーク州ナッソー郡にも存在し、アイゼンハワーパークに設置された従軍慰安婦像の撤去を求めるホワイトハウスに向けた請願に、ご協力をお願いいたします。国籍を問わずに誰でも請願することができます。2014年1月12日迄に最低でも10万人の署名が必要す。以下のリンクから請願にご協力ください。また、是非とも、このメッセージを拡散いただけますよう、お願い致します。
ニューヨーク州ナッソー郡アイゼンハワーパーク←こちらは周知が進んでおらず署名数が低迷しています。是非ご協力を!
https://petitions.whitehouse.gov/petition/please-remove-offensive-state-nassau-county-new-york-eisenhower-park/RB7kC1hD

従軍慰安婦問題では強制連行が全く無かったとは言えないかもしれませんが、逆に、あたかも、全て、或いは、殆どが強制連行だったというような解釈は明らかに事実の歪曲であることが、公表されている幾つかの調査で明らかになっています。 実際には、家庭の事情(貧困、借金等)で親に勧められてそういう境遇になった人、家庭内暴力からの脱出(これらの事情には韓国の伝統的な家父長制も密接に関係しているとの調査あり)、お金目当てで職業として選択した人たちなど、状況は様々でした。これらの事実は、例え ば、早くは1944年第二次大戦中の米軍による韓国からビルマ(現ミヤンマー)に渡った20名の慰安婦(Comfort Women/Girls)への聞き取り調査(米国公文書、次のサイトで見れます。下記リンクのものは米国テキサス州のMr. Tony Maranoにより入手されたものです)

近年では、San Francisco State Uの教授でご自身が韓国出身でもあるProfessor Chunghee Sarah Soh 2008年に出版された著書 "The Comfort Women: Sexual Violence and Postcolonial Memory in Korea and Japan"
でも明らかにされています。
こういう事実を無視して、全てがあたかも強制された状況だったかのように故意に解釈・吹聴し、そうした不公平なプロパガンダ的な認識を流布するのみならず、米国の多くの都市の公園等に従軍慰安婦像を建立するなどという行為は、故意に間違った歴史を人々の認識に刷り込もうとする卑劣な行為であり、決して放置されるべきではありません。
自身には数人の韓国人或いは韓国系の友達や知り合いがいますが、彼・彼女達個々人は心優しい素晴らしい人たちです。しかし、どこの国でも個々人と政府は別 物。韓国政府の場合は前政権から特に現政権にかけて、その言動は「醜い」を通り越して殆ど「狂気の沙汰」の域に達している気がします。

関連するリンク: 以下blogも参照させていただきました。
[Message in English]

Dear Readers of this message,

I posted this message on December 23, 2013 to request you to sign up for the petition at the U.S. White House on its web site here in order to remove the “comfort woman/girl” statue, which seemingly masquerades as a peace statue while in essence, after reading the inscription, it intends to promote hate towards the people and nation of Japan based on intentional misinterpretation of history surrounding Korean comfort women.

As for Glendale California, more than 100,000 have signed up as of January 3, 2014, and the petition is now considered successful. 
https://petitions.whitehouse.gov/petition/remove-offensive-state-glendale-ca-public-park/3zLr8dZh
Thank you for your sharing and action to have made this happen. 

In the meantime, there is essentially the same issue in Nassau County New York, Eisenhower Park, as we have in Glendale, CA., and the petition still requires approximately 65,000 more to go before it can reach 100,000, and this has to be done by January 12, 2014. Kindly please provide your support by signing up for the petition at the following link:  
https://petitions.whitehouse.gov/petition/please-remove-offensive-state-nassau-county-new-york-eisenhower-park/RB7kC1hD

While one probably cannot say that there was no comfort woman who was not forced into prostitution, it is clearly not based on facts for one to say as if all or most of them had been forced into the situations, as demonstrated in publicly available documents and researches. Some comfort women/girls had their parents arranged them into the situations for the reasons such as poverty, family debts, or other complicated family situations, and some voluntarily opted to be professional prostitutes to earn money.

One research conducted as early as in 1944 by the US Army Forces on 20 Korean comfort women, who went to Burma (now Myanmar), “Japanese Prisoner of War Interrogation Report No.49” is available from National Archives in the US., and I am sharing the public document here (by courtesy of Mr. Tony Marano in Texas, US who made this available on the web).

One recent well-researched book "The Comfort Women: Sexual Violence and Postcolonial Memory in Korea and Japan" (University Of Chicago Press, 2009) written by Professor Chunghee Sarah Soh, who was born and raised in Korea, at San Francisco State University, also discusses the matter in broader historical and cultural contexts by refusing to yield to knee-jerk responses or politically correct narratives.

Ignoring many-faceted nature surrounding the issue and painting it in just one color as “having been forced into prostitution” by the Japanese brutal regime back then, and not only intentionally using such one-sided story as a political propaganda, but also even going as far as to build a statue in public part masquerading wishing for peace is utterly a shameful, discreditable behavior, which would only undermine their integrity and credibility. Due justice has to be done.

Not to be misunderstood, I have more than a few Korean friends in Korea, the US, and elsewhere, and they are individually wonderful and caring persons and I love them all. However, unfortunately the Korean government does appear to be far from it, and especially it has been so under the former President Lee Myung-bak and even more so with the incumbent President Park Geun-hye. Their outright anti-Japanese attitude does not only look extreme and unwarranted but also it effectively appears to portray them almost insane to me and I am deeply concerned about it.  

Referenced web link (in Japanese): http://ameblo.jp/minna4970/entry-11732739509.html


Sunday, July 8, 2012

日経新聞連載「大学開国」→今更ですか....?


最近日経新聞で「大学開国」とかいうテーマの連載記事を幾つか読んだが、正直なところ、もっと書くべき本質的な部分があるんじゃないの?という印象は拭えない。

日本の大学が以前にも増して海外主要国の大学と比べて競争力を落としているのは多分疑いの無い事実だと思う。逆に、ゆとり教育+少子化の進行+移民等は増えない+留学生も来ず、といった所謂、需要減が原因の供給過剰状態にある中で、日本の大学のレベルが下がらないと想定するのはむしろ非現実的だと思う。

自分自身が経験した高等教育制度というのは文系の分野で日本とアメリカだけなので、それ以外のことは全く知らないし、一般化して議論できるような知見もないが、それでも、日本の大学の質や生徒の質を底上げを議論する際に、重要だと思われる点でありながらも議論から欠落している点が幾つかあるのではないかと感じる。 例えば、

・「組織的読書の要求」これは「創造の方法学」(講談社現代新書)という、若くして逝去された社会学者の高根正昭 元上智大教授の著書の中で出てくる言葉だが、ここでいう「組織的」とは「強制的」と言い替えても意味は同じだと思うが、要は、徹底的に大量の読書を課せられるのが米国の大学のひとつの特徴だと思う。

・更に、自らの経験で言えば、学部学生であっても学生は授業に行って一から教えてもらうことなど全く期待してはいけない。何月何日のクラスはどの内容についてかは予めシラバスで明らかになっているので、その部分の教科書を事前に一通り読んで、指定されている参考文献にも目を通して、それで授業に出席して、授業は全ての学生がその予習を終えていることを前提に進む。それで、学部の基礎レベルのクラスであれば、一科目週に2回から3回の授業で、ほぼ毎回宿題、1週間に1回は小テスト、これに加えて、中間テスト、期末テスト(中級レベルのクラスだと、これにペーパーが加わる)といった感じのスケジュールの中で教科書の同じ章(チャプター)を授業前の予習で1回、授業後に宿題やる際に1回、小テスト前に1回、中間テスト前に1回、期末テストで中間テストの範囲も試験範囲に含める場合には、更にもう1回と読んでいたら、AかA-くらいの成績は取れる。

逆に、これだけやっていたら学習した内容は身につくに決まっている。大学というのは、そういう行動を制度的に課しているのが米国の高等教育を取り巻く環境であると思う。

・つまり、極論すれば、学部であっても米国の大学は教えない。むしろ、学生一人一人が自分で本を読んで勉強しないといけないことを強いられる環境を提供しているのだと思う。こういう中で、自分で学習する、解らないのは「先生が教えてくれない」のでもなく「先生の教えたかが悪い」のでもなく(少しはあるかもしれないが)、自分で解る方法を見つけられない自分の問題として捉え、自立・独立した、自ら学習できる大人になっていく、といプロセスになっているのだと思う。

・これを実現するには、2つの車輪があり、その一つが上記の猛烈な「組織的(=強制的)読書の要求」であり、もう一つの重要な車輪は、(そして、これは半分は大学の外の問題でもあるのだが)、上記の「組織的な読書の要求」をされる環境で自分で勉強することを最大限に可能にする仕組みというのが社会に組み込まれていることである。それは大学の教科書の質(1科目のテキストが800~1200ページ程度と分厚いが、非常に丁寧に、論理的に書いてあり、読めば必ず理解できる、という質的に優れたレベルの教科書)と量が十分すぎるほど担保されていることである。これの良質の教科書の存在なくして、「組織的読書の要求(或いは強要)」という大学教育システムは成り立ち得ないのではないかと思う。
こういう質と量の教科書が存在していることの凄いところは、「これは英語圏では当たり前のインフラである」という事実である。 日本でも、これを可能にする為には、そういう質の教科書を作ろうとする大学教員の熱意と共に、多分それ以上に、そういうものを出版しようとする出版社の社会的な姿勢の問題もあるだろうと思う。「薄っぺらい本しか売れないから」とか甘ちゃんなことをほざいている場合ではないのである。或いは、そんなの日本の出版業界には無理というのであれば、既に英語環境では存在している英語圏の教科書を使うか、片っ端から翻訳することである。 しかし、翻訳には時間がかかるし、翻訳することによってキャッチアップしている限りは、大学の開国などおぼつかないのは自明である。

国としての経済力にも見るべきものがなくなりつつあり(即ち、機会が相対的に少なくなっている)、一方で、1990年半ばの本格的なインターネットの到来と共に、言語の世界では英語の世界標準としての優位性は圧倒的に高まったという状況下で、敢えて(日本語と言う)言語障壁の高い日本の高等教育機関に留学をしようという海外の若者が少ないのは、残念ながら、余りにも当然の論理的帰結だと思う。

日本語と並んで英語の第二公用語化をするとか、ホントに社会の仕組みを根底から変えていく中でしか、高等教育機関としての日本の大学の開国などというのは有り得ない思う。

Saturday, September 17, 2011

[Book Review] Exorbitant Privilege: The Rise and Fall of the Dollar and the Future of the International Monetary System [Hardcover]

[Book Review] Exorbitant Privilege: The Rise and Fall of the Dollar ☆☆☆☆
米ドルの衰退に関する議論は、ここ数十年されているが、問題は「いつ?」ということである。単純に相対的な流通量からして、米ドルの早期の衰退は未だあり得ないと考えていたが、それのみならず、かつては基軸通貨であった英ポンドから米ドルへの主役交代の歴史的な経緯や、EUR, SDR, 中国元に関する著者の考察を読めば、他の通貨が米ドルに取って代わるには、まだまだ多くの環境整備や条件が満たされないといけないことが解る。 また、以下の本書pp.130-131のEURが抱える構造的な問題に関する記述は、最近のEU及びEURの危機的な状況をこのうえなく適切に表現している思う。長くなるが、そのまま引用すると、

 *****QUOTE*****
"But most fundamentally, the problem that the euro is a currency without a state. It is the first major currency not backed by a major government, there being no euro-area government, only the national governments of the participating countries.

 ....[snipped]....

 This absence of a euro-area government is the main factor preventing the euro from matching the dollar in international importance. When Europe develops economic and financial problems, managing them requires cooperation among its national governments, which is far from assured. When a government develops budgetary problems so serious that it is impossible to resolve them without international assistance, providing it is something on which European countries as a group must agree. Theie leaders have to negotiate a burden-sharing agreement, and then a host of national parliaments have to ratify it. The possibility that they won't do so quickly, or at all, raises fears of unpredictable financial fallout. This in turn creates reluctance on the part of central banks in other parts of the world to put their eggs in the euro basket.
" *****QUOTE*****

Saturday, September 18, 2010

Global Thinkers主催セミナー(2010年10月8日 18:30~)

Global Thinkers事務局の方からもご連絡いただきましたので、下記紹介させていただきます。
詳細はこちら

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あなたもグローバルシンカーズの一人になりませんか?

緊急のお知らせ
Thinking Mapsの考案者・ハイアリー博士初来日!
詳細はこちらから

10月のセミナーにお申し込みくださりありがとうございます。着々と準備を進めて参りましたが、うれしいニュースが飛び込んできました。拙書第二章でご紹介している Thinking Mapsの考案者、ハイアリー博士が初来日します。このチャンスを皆様と共有し、ハイアリー博士と親しくお話して頂く機会を設けたいと考えています。始めにエッセイトライアングルについてベーシックなお話をさせて頂きますが、休憩等を特に設けず、なるべく多くの時間をハイアリー博士とみなさまのやりとりに使わせて頂きたいと思いますので、どうぞお早めにいらしてください。

日時:
2010年10月8日 午後6時30分より8時30分まで (開場6時)
場所:
東京大学福武ホール (赤門入って左)
会場費:
一般1000円・学生無料

こちらもご参考まで。

Saturday, July 31, 2010

[Book Review] The China Price: The True Cost of Chinese Competitive Advantage

China Priceの安さの原因を構造的に炙り出す



☆☆☆☆

・Complianceを遵守させつつ安値を求める→社員の勤務時間等に関する二重帳簿管理から、法的には会社として登録もされていない幽霊会社へのアウトソーシング等により低コストで対応。誰の為のコンプライアンスなのか?中国からソーシングする先進国企業のreputationを汚さないという意味でのrisk managementの観点からのCYA (cover your ass)的なコンプライアンス。だから、根本原因を直視して解決しようとしない。
・一方で中央政府が決める法規制を地方自治体は遵守することなく結果的に法は骨抜きになってしまっている。それは経済発展が各地方の評価尺度となっているので、その地域の企業の競争力を弱め、短期的に経済発展の阻害要因となり得るような法規制の遵守を徹底(law enforcement)させるようなインセンティブは地方自治体には無い。従い、ここに建前と実態の並存状況が生み出され、贈収・腐敗は構造的に発生する。
・違法な長時間労働及び賃金、危険で劣悪な労働環境、保険への未加入、事故や労働災害の頻発、劣質或いは有害な原材料の使用、有害物質や汚水汚濁の垂れ流しや環境への無配慮、といった結果としての現象は、上述のような構造的な社会の仕組みに原因があることを示唆している。そして、そういう部分を蔑ろにしたところで成り立っているChina Priceというのは、本当に安いのか?持続可能なのか?ということだろう。
・近年では、一方で労働者意識の高まり(ここ数ヶ月の各地でのストライキ等に関する最新の状況に関する秀逸な報道は、例えばFinancial Timesを参照。本書を読めば、現在起こっていることの背景もよく解る)、そして他方で一部の先進的な経営者による従業員の為の労働環境整備が離職率等を抑え品質やコストにも(追加コストほどではないものの)見返りがあることと、ソーシング元の先進国企業への価格転嫁及び選択的な受注といった形で状況は一部では改善も見られるようでもある。
・本書は、China Priceを可能としている実態と構造を炙り出し、その実態を知らしめるという点で重要な貢献をしていると思う。その結果、消費者が(下請け・孫受け等々まで含めて)法規制面・環境面等でコンプライアンスを遵守している企業からしか買わないし、その場合は少し値段が高くても受け入れる、という意識の醸成及びアクション(消費者の見識)が一定の社会的な力となってくれば、大きな改善が見込めるのだと思う。

因みに、既に日本語訳も出ているようだ。読んでいないので翻訳のレベルは知らないが、題名がイマイチではある。

Saturday, July 10, 2010

[Book Review] Crush It!: Why NOW Is the Time to Cash In on Your Passion

パーソナル・ブランディングをベースとした事業へのソーシャル・メディアの使い方



☆☆☆☆

Amazon.com (US)でreviewの数が400を超えていたので買ってみたが、既に邦訳も出ていることを知らなかった。英書は160ページ程度で直ぐに読めるコンパクトな内容ながら、著者が自らのワイン販売のビジネスで、いかにblog及びFacebookやTwitterのソーシャルメディアを使ってきたかを具体的に書いていて非常に解り易い。
YouTubeにはWinelibrary.comのvideo blog clipをはじめコンフェランス等でのスピーチ(パフォーマンス)が多数あるし、TEDでも15分程度のものが見れる。

[Book Review] Mindset: The New Psychology of Success

物事の捉え方(mindset)は生き方を変える


☆☆☆☆
Daniel Pink著"Drive"で紹介されている心理学分野の本のひとつ。煎じ詰めれば、人間が成功や成果を生み出すことに関する見方・考え方は、"fixed-mindset"に基づく人と"growth-mindset"に基づく人に大きく二分される。
前者(fixed-mind)は、人間の能力や才能といったものは生まれつき決まっているものであるという捉え方であり、従い、努力をしなければいけないのは能力・才能がないことの証であると共に、事がうまくいかないと、それは即ちその分野での自分の能力・才能の欠如を意味する。
一方、後者(growth-mindset)は、そうではなく、努力が人間の才能・能力を成長させるという見方である。
興味深いのは、両タイプのmindsetsの人間では、困難な状況に陥った際の対処方法が全く異なり、前者(fixed-mind)のタイプは、そもそも自らの能力・才能を否定されるような結果を招くようなことには着手したがらないので、新しいこと、難しいことにチャレンジしないという傾向があり、また、物事が上手くいかないと、そのことを自らの才能・能力の欠如であると捉え、自信喪失してしまい為す術を知らずに崩れていくことが多いのに対して、後者(growth-mindset)のタイプは、「何が悪かったのか?どうやれば上手くいくのか?」とポジティブに解決指向で対処する傾向が強く、その結果resilience(= the ability to become strong, happy, or successful again after a difficult situation or event)が高い場合が多いとのこと。
学校、スポーツ選手、仕事、親子関係、配偶者乃至は恋愛のパートナーとの関係等の面から、様々な調査研究の結果を紹介しつつ、いかにgrowth-mindsetであることが大切か、どうやってfixed-mindsetからgrowth-mindsetに変われるのか、等々をシンプルに且つ非常に強力なメッセージとして説いている。